ナチズムや人種差別への賛美と闘うことを謳った国連決議に米国とウクライナはカナダとともに反対 櫻井ジャーナル ほか
ナチズムや人種差別への賛美と闘うことを謳った国連決議に米国とウクライナはカナダとともに反対 櫻井ジャーナル 2014.11.22
http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201411220002/
ロシアが提出した決議が国連総会第3委員会で採択された。「ナチズム、ネオナチズム、人種差別、人種的区別、外国人嫌悪、関連した不寛容さの現代的形態を助長するその他の行為に対する賛美と闘う」という内容で、賛成115カ国、反対3カ国、棄権55カ国。反対したのはアメリカ、カナダ、そしてウクライナだけだ。
日本にも当てはまりそうな部分があるものの、この決議がウクライナを念頭においていることは明らかで、アメリカとウクライナが反対したことでロシアの目的は達成されたと言えるだろう。西側の政府やメディアが言うところの「民主化」の実態が「ナチス化」だということをロシアはこの決議で再確認しようとしている。日頃、アメリカの顔色をうかがっている西側の国々も内容が内容だけに反対はできず、大半は棄権した。日本も棄権。そうした中、アメリカに同調したカナダは無様だ。
戦前も戦後もアメリカの巨大資本は親ナチス（引用注：ご存じのとおり、親共でもある。要するに独裁がお好き）。それを「妨害していた」（「」は引用者）のがフランクリン・ルーズベルト大統領だったが、ドイツ降伏の直前、執務中に急死してしまう。それ以降、アメリカ政府はナチスの幹部たちを救い出して保護、雇い入れている。その延長線上にアメリカのファシズム化がある。
ルーズベルトが大統領選ではじめて勝利したのは1932年。
「それにショックを受けた」（「」は引用者。正確には「それにショックを受けたふりをした」であり、かつてFRB法案に反対して見せたのと同様である）JPモルガンなどウォール街の住人がクーデターを計画したことはスメドリー・バトラー少将らの議会証言に残っている（引用注：スメドリー・バトラーはうまく利用されたのが真相だろう）が、そのJPモルガンは関東大震災以降の日本に大きな影響力を持っていた。JPモルガンの代理人で駐日大使を務め、戦後はジャパンロビーの中心的存在として日本を「右旋回」させたジョセフ・グルーは日本の皇室にも太いパイプを持つ存在。戦後、ホワイトハウスは天皇と直に交渉しているが、その下地はここにある。
アメリカの支配層が撒き散らす嘘、幻影、例えば「アラブの春」やウクライナの「民主化」を信じたふりをしている人物は何を自称していようと、結果としてナチズム、ファシズムを支持していることになる。
安倍政権が従属する米の支配層はアルカイダとネオナチで破壊と殺戮を続けているが、石油で自爆か 2014.11.22
http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201411220000/
安倍晋三政権は消費税率を引き上げて庶民の生活にダメージを与え、その一方で法人税を引き下げようと必死な一方、金融緩和で投機市場を支えて巨大企業や富裕層のカネ儲けに協力、「国土強靱化」と称して国土を破壊、TPP（環太平洋戦略的経済連携協定）で国の主権を巨大資本へ贈呈しようとし、集団的自衛権でアメリカのために戦費と戦闘員を提供しようとしている。こうした悪臭を放つ政策を売り込む上で重要な役割を果たしているのがマスコミ。何度も書いていることだが、マスコミに「右」も「左」もない。
日本では昔から立身出生の象徴として、朝鮮半島を侵略して破壊と殺戮の記録を日本列島の外に刻んだ豊臣秀吉がもてはやされてきた（引用注：秀吉はイエズス会の拠点を討ったという面もある）「勝てば官軍」ということも言われる。何をしても勝てば良いだろうと考えている人が少なくないのだろう。勝てると思えば何でもやるということだ。
日本には「アングロ・サクソンは強い」という信仰の持ち主が少なくないようだ。つまり、その強い米英に付き従っていれば自分も勝者になれ、何をしても許されるという思考。「日米同盟」、つまり日本をアメリカの属国にするという方針を絶対視するエリートたちの考え方につながる。
その米英は現在、世界制覇を目指してロシアと戦っている。ソ連の消滅時にボリス・エリツィンを使ってクーデターを実行、自分たちの属国にしたつもりだったようだが、ウラジミル・プーチンはロシアを自立させてしまった。かつてズビグネフ・ブレジンスキーはロシア支配のカギはウクライナが握っていると考えていたようだが、そのウクライナでアメリカは今年2月、ネオ・ナチを使ってクーデターを実行している。
中東／北アフリカでアメリカはイラクに続き、アル・カイダを使ってリビアのムアンマル・アル・カダフィを排除し、シリアのバシャール・アル・アサド体制を倒そうとしている。欧州連合軍（現在のNATO作戦連合軍）で最高司令官を務めたウェズリー・クラークによると、国防次官だったポール・ウォルフォウィッツ[Paul Dundes Wolfowitz, 1943-]は1991年の段階でシリア、イラン、イラクを殲滅すると話していたが、そのプラン通りに動いている。
その翌年、ウォルフォウィッツをはじめとするネオコン／シオニスト人脈は国防総省の内部でDPG（国防計画指針）の草案を作成した。潜在的なライバルを潰し、資源を押さえてアメリカの支配する新しい世界秩序を築こうというビジョンを描いていた。これがいわゆる「ウォルフォウィッツ・ドクトリン[Wolfowitz Doctrine]」だ。
中東／北アフリカでの制圧作戦を現場で指揮してきたのはジョン・マケイン[John Sidney McCain III, 1936-]上院議員。
2011年2月4日にNATOが開いた会議で「アラブの春」はスタート、議長を務めていたのがマケインだとされている。そして16日にアル・カイダ系のLIFGがベンガジで抗議活動を始めた
22日にはレバノンでマケインは「未来運動」のメンバーと会っているが、この運動はサード・ハリリを中心とするグループが2006年に結成したもので、武装組織も含まれている。そのスポンサーがデイビッド・ウェルチ[David Welch, 1953-]米国務省次官補（当時）を黒幕とする「ウェルチ・クラブ」だとされている。
2013年にマケインはトルコからシリアへ密入国、その段取りをしたシリア緊急タスクフォースはイスラエルのロビー団体AIPAC系だ。その際、FSAのイドリス・サレム、アル・カイダ系アル・ヌスラの幹部であるモハマド・ヌール、後にIS（イスラム国。ISIS、ISIL、IEILとも表記）を率いるイブラヒム・アル・バドリ（別名、アブ・バクル・アル・バグダディ）と会った。
その翌年、つまり今年、アメリカ議会は秘密会議を開き、アル・ヌスラとISへ資金援助することを認めたとも言われている。
長い間、アル・カイダを動かしてきたのはバンダル・ビン・スルタン王子。1983年から2005年までは駐米大使、12年から今年4月までは総合情報庁の長官、現在は国家安全保障問題担当の顧問を務めている人物だが、ISを指揮しているのはアブドゥル・ラーマン・アル・ファイサル王子。
アメリカとサウジアラビアはイスラエルとともに中東／北アフリカで戦っている。調査ジャーナリストのシーモア・ハーシュによると、（ニューヨーカー誌の2007年3月5日号で） この3カ国がシリア、イラン、そしてレバノンのヒズボラに対する秘密工作を始めた。
そのサウジアラビアは現在、石油相場を急落させ、ロシアやイランにプレッシャーをかけている。ロシアにクリミアを押さえられた時点で投機家のジョージ・ソロスは石油相場を引き下げてロシアに報復するべきだと発言、6月から相場は下がった。9月の初めにアメリカのジョン・ケリー国務長官とサウジアラビアのアブドラ国王が紅海の近くで会談してからは急落している。1985年ソ連経済を攻撃したのと同じ手口だ。
ロシアはウクライナを迂回するルートを建設する計画を立てていたが、資金面で締め上げることでこの計画を挫折させようとしたのだろう。ところがロシアは中国との大型契約を発表、ロシアと中国との接近を印象づけた。中国をコントロールしているつもりだったアメリカはショックを受けたようだが、軍事的に中国を囲い込もうとしている国を信じろという方が無理だ。
しかも、この2カ国を中心にドル離れを始めている。石油をドルで売り、そのドルが投機市場へ流れるというサイクルが収縮する流れになったということ。その替わりなのか、アメリカの財務省証券を連邦準備銀行と日本が買っているようだ。
また、アメリカ政府はシェール・ガスやシェール・オイルを盛んに宣伝してきた。この採掘はフラッキング（水圧破砕）が使われる。これによる環境破壊が問題になっているが、原油相場の急落でビジネス自体が成り立たなくなりそうだ。そうなると中東／北アフリカの資源を軍事的に支配する必要性が高まる。
ウクライナをめぐってはロシアを屈服させることに失敗したアメリカ／NATOが武器をキエフ政権へ提供し始め、本格的な戦闘の準備と見られている。ISへの空爆は北上してロシアに対する軍事的な圧力を強めるように即しているのだという見方もある。何しろISはアメリカ、イスラエル、サウジアラビアが作り、恐らく今でも操っている武装集団。世界を戦乱へ導いている元凶はアメリカ。そのアメリカを日本では今でも「民主主義」の国だと主張する人がいるが、本音では「勝てば官軍」だと思っているだけのような気もする。
バイデンがキエフ入りした直後にオデッサで虐殺があったが、今回のキエフ訪問は戦争再開の予告 2014.11.22
http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201411220001/
ジョー・バイデン[Joe Biden]米副大統領がキエフへ乗り込み、11月21日にはロシアのウクライナ情勢への対応を「受け入れがたい」と批判、9月の停戦合意を守るべきだと発言したようだ。バイデンの後、キエフへは武器が空輸されると見られている。つまり戦争を再開するという宣言だ。
副大統領の尻を叩くためなのか、バイデンの息子[Hunter Biden, 1970-]はウクライナ最大の天然ガス会社ブリスマの重役になっている。地下に資源が眠る東／南部から住民を排除しなければカネにならない立場だ。
アメリカ／NATOがウクライナ制圧を狙う理由はエネルギー源の支配以外にもある。ズビグネフ・ブレジンスキーの戦略では、ポーランドからウクライナを押さえてロシアを占領することになっている。「唯一の超大国」アメリカの世界支配だ。
そのため、2004年から05年にかけて実行されたのが「オレンジ革命」。この革命は投機家のジョージ・ソロス[George Soros, 1930-]が黒幕として暗躍、
ボリス・エリツィン時代のロシアで不公正な手段を使って巨万の富を築いたボリス・ベレゾフスキー[Boris Abramovich Berezovskii, 1946-2013]もスポンサーのひとりだった。
ところが、その実態が明らかになると
人心は離反し、クーデターが計画される。
その中心にいたのがビクトリア・ヌランド[Victoria Nuland, 1961-]]国務次官補。
ネオコンの大物、ロバート・ケーガン[Robert Kagan, 1958-]と結婚した女性だ。
そして今年2月にクーデターを成功させる。その際、最前線で戦っていたのがネオ・ナチのグループ。その背後にはアメリカ／NATOが存在していた。当然、憲法の規定は無視しての出現だ。
西側に支持されたその政権は爆撃で住宅を破壊、住民を虐殺するために白リン弾やクラスター爆弾を使っている。それがアメリカ／NATOが後ろ盾になっているキエフ政権の実態であり、アメリカに従属している日本では政府やマスコミだけでなく、「リベラル派」や「革新勢力」も虐殺を見て見ぬ振り。
民族浄化のために侵攻してきた部隊を住民が支持するはずはなく、正規軍の兵士も士気があがらない。虐殺の主力はアメリカ／NATOの訓練を受けてきたネオ・ナチだったが、壊滅的な敗北を喫し、キエフ政権は停戦を受け入れた。
そこで、停戦合意の直後からキエフ側は新たな軍事作戦を準備する時間稼ぎのために停戦したにすぎず、「和平プロセス」を尊重する意思がないと指摘されていた。しかも現場のネオ・ナチ部隊は停戦合意の意思はなく、攻撃を続けている。当然、アメリカ／NATOは態勢の立て直しを図り、武器を供給して次の戦闘へ準備を始める。
ウクライナにとってバイデンは死に神。前回、バイデンがキエフに乗り込んだのは4月22日だが、それから間もなくしてオデッサの虐殺があった。
バイデンがキエフ入りする2日前にはニューヨーク・タイムズ紙が東／南部におけるロシア軍の活動を示す証拠写真なるものを掲載した。シリアで偽情報を平然と流していたあのBBCにまで批判されるような怪しげな代物。イラクを先制攻撃する前、同紙のジュディス・ミラー記者は侵略を正当化するために偽情報を流していたが、同じことをしたわけである。
その写真は解像度が悪く見にくいのだが、鮮明な写真も存在していた。新聞社の人間なのか写真を新聞社に提供した人物なのかは不明だが、何者かが解像度を下げ、それを掲載したわけだ。その人物はロシアを「悪魔化」するため、意図的に行ったことは間違いないだろう。実は、今回もロシア軍がウクライナで活動しているとキエフ政権は主張、それを西側メディアは垂れ流している。
ウクライナの東／南部での民族浄化はドニエプロペトロフスクのイゴール・コロモイスキー[Ihor Kolomoyskyi, 1963-]知事が黒幕だと言われている。ウクライナ、イスラエル、キプロスの三重国籍を持つ「オリガルヒ」で、生活の拠点はスイスのジュネーブ。
「私兵」を組織、オデッサでの虐殺も彼が主導的な役割を果たしたとされている。
このオリガルヒの周辺にはネオ・ナチの人脈が存在、その背後にはアメリカ／NATOが控えている。その影響をペトロ・ポロシェンコ大統領（これも参照）も受け、住民虐殺を公然と主張するようになった。11月13日に大統領はオデッサTVで東／南部に住み、ネオ・ナチのクーデターを拒否している人びとについて次のように演説している：
「我々には仕事があるが、奴らにはない。我々には年金があるが、奴らにはない。我々は子どもや人民や定年退職者の面倒をみるが、奴らは面倒をみない。我々の子どもは学校や幼稚園へ通うが、奴らの子どもは地下室に隠れるだけだ。奴らには何もできないからだ。こうやって我々はこの戦争に勝つのだ。」
4月22日にバイデン副大統領がウクライナを訪問したときにはキエフでオデッサでの虐殺計画に関する会議が開かれている。議長はアレクサンドル・トゥルチノフ[Oleksandr Turchynov, 1964- ]大統領代行が務め、ネオ・ナチを統括しているアンドレイ・パルビー[Andriy Parubiy]国家安全保障国防会議議長代行、アルセン・アバコフ[Arsen Avakov, 1964-]内相、バレンティン・ナリバイチェンコ[Valentyn Nalyvaichenko, 1966-]SBU長官、そしてコロモイスキー知事もオブザーバーとして同席していた。なお、SBUはウクライナの治安機関だ。
オデッサの虐殺は5月2日に実行されたが、その数日前に数十着の防弾チョッキをパルビーはオデッサのネオ・ナチへ運び、その装具を受け取ったミコラ・ボルコフは虐殺の当日、労働組合会館へ向かって銃を発射している。彼が状況を何者かに報告する様子が映像に記録されている。
http://scgnews.com/the-odessa-massacre-what-really-happened
https://www.youtube.com/watch?v=H4dJRnI-X8Q
虐殺の幕は午前8時に「サッカー・ファン」を乗せた列車が到着して開いた。フーリガンやネオ・ナチを誘導し、住民を虐殺する状況を作り上げる上で重要な役割を果たした集団は赤いテープを腕に巻いていたのだが、その集団は「NATOの秘密部隊」ではないかと疑われているUNA-UNSOだという。こうした暴力集団が警官隊の後ろから投石や銃撃を繰り返している映像もある。
キエフが手配した暴力集団は女性や子どもを労働組合会館へ誘導し、そこで住民を虐殺している。多くの人が地下室で惨殺され、総数は120名から130名だと住民は証言している。メディアは犠牲者数を50名弱と伝えていたが、これは上の階へ逃げようとした人びと。この人たちもネオ・ナチは惨殺、放火した。一部の住民は焼き殺されている。
この出来事をロシア政府は徹底的に調査するように求めたが、キエフ政権は勿論、西側の「民主主義国」も拒否している。マレーシア航空17便の撃墜に関する調査を曖昧にしているのと同じ態度だ。この件も例によって日本を含む西側では、政府やマスコミだけでなく「リベラル派」や「革新勢力」も見て見ぬ振りだ。
アメリカ／NATOに話し合いで解決する意思がないことはヌランド次官補の発言が示している。話し合いで解決しよという「EUなんかくそくらえ（F*ck the EU）」というわけだ。
米国からの金引き揚げをドイツは断念、オランダは引き揚げ、スイスが引き揚げを問う住民投票 2014.11.24
http://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/201411240000/
オランダ中央銀行によると、アメリカに預けている金塊のうち122.5トンをアムステルダムへ移動させ、オランダで保管する金塊は189.9トン、アメリカが同じく189.9トン、カナダ122.5トン、イギリス110.3トンになった。
1500トンの金塊を引き揚げようとしていたドイツの計画はアメリカに拒否され、2020年までにアメリカとフランスから合計674トンを引き揚げる計画を昨年1月に発表した。1年あたり84トン強になるが、昨年に取り戻せたのは37トン、そのうちアメリカからは5トンだけ。こうした状況のまま、ドイツは今年6月に引き揚げ計画を断念しているのだが、とりあえず122.5トンを渡すだけの余裕はアメリカにあったわけだ。
ドイツの引き揚げ断念はスイスの動きと関連しているとする説もある。11月30日にスイスでは住民投票が実施され、(1) スイス中央銀行は、国外に保管している全ての金準備をスイスへ持ち帰る、(2) スイス中央銀行の全資産の20%を金準備とする、(3) スイス中央銀行の金準備の売却を行わない、の是非が問われる。
金準備を全資産の20%まで引き上げるためには1500トンの金を5年以内に購入する必要があり、国外に保管されている金は2年以内にスイス国内へ引き揚げなければならなくなる。ドイツの引き揚げ計画を上回るインパクトだ。この住民投票で金の引き揚げへの賛成が増えないように、ドイツは引き揚げを断念した、あるいは断念するようにアメリカから強く要求された可能性がある。アメリカとしては報復、例えばスイスのタックスヘイブンとしての役割に対する攻撃を考えているかもしれない。
かつて、金はイギリスが支配していた。ボーア戦争（南アフリカ戦争）で金やダイヤモンドを産出する南アフリカを制圧したことによる。
ウィンストン・チャーチルが台頭してくるのも、この戦争の時だ。
この利権で巨万の富と権力を握ったひとりがセシル・ローズ[Cecil John Rhodes, 1853-1902]であり、
その後継者になるアルフレッド・ミルナー[Alfred Milner, 1854-1925]はRIIA（王立国際問題研究所）を創設する。
アメリカで今でも大きな影響力を持つCFR（外交問題評議会）は当初、RIIAのアメリカ支部と見なされていた。
第1次世界大戦が終わった頃、南アフリカで算出される金はイギリス銀行を通じて売却されることになっていたため、結果として金取引をイギリスがコントロールできることになった。銀本位制でなく金本位制が広がった理由のひとつはイギリスの利害が関係している。
しかし、現在は金が「ペトロダラー」（石油取引をエンジンとしたドル体制）を揺るがす存在になりつつある。マレーシアの首相だったマハティール・ビン・モハマドは貿易決済に使う通貨として「金貨ディナール」を提唱、リビアのムアンマル・アル・カダフィも同じ方向へ進もうとしていた。金の保有量を増やし、自国で保管しようという動きもドルへの不審がある。
現在のドルは単なる印刷物にすぎず、為替取引は事実上、架空の「商品」を取り引きしているゲームにすぎない。
ドルを印刷しているのはアメリカの市中銀行の出資する連邦準備銀行。この制度が成立したのは
この政権は国家通貨委員会を設立し、委員長にネルソン・オルドリッチ[Nelson Wilmarth Aldrich, 1841-1915]上院議員（ジョン・ロックフェラーJrの義理の父で、モルガン財閥にも近い）を選んだ。オルドリッチはジキル島にあるモルガン財閥の別荘に巨大金融機関の代表を集めて秘密の会議を開き、連邦準備制度の青写真を作り上げている。そして1913年に連邦準備法が制定され、通貨政策を民間の銀行が支配する仕組みができあがった。
この不合理を是正するため、例えばジョン・F・ケネディ大統領は1963年6月に連邦準備制度の枠外で銀兌換紙幣を発行するように命令しているが、その5カ月後に大統領は暗殺され、命令は取り消されて市中に流通していた紙幣は回収された。大統領令が出された月にケネディはソ連との平和共存を訴える演説をアメリカン大学の卒業式で行っている。このふたつの出来事がアメリカ支配層を刺激したことは間違いない。
すでにロシアや中国を中心とするBRICS（ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ）やSCO（中国、ロシア、カザフスタン、キルギスタン、タジキスタン、ウズベキスタン）がドル離れの動きを鮮明にし、中国はカタールとの間で元を使った通貨スワップを結んだと伝えられている。
G20でのBRICS
中国とロシアのドル離れも石油／天然ガスの大型取引が絡んでいるが、ペトロダラーの本丸、ペルシャ湾岸の国が同じ方向に進み始めた意味は重く、アメリカが覇権を維持しようとするなら、本気でロシアや中国を潰さなければならない。そのためにはロシアと中国を離反させる必要があるのだが、それにしては中国を刺激しすぎた。
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アルバート・パイクの世界操作計画
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第三次世界大戦に道を開く Paul Craig Roberts 2014年11月23日
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2014/11/post-76cc.html
ジョン・コールマン氏の「第三次世界大戦」を読む
http://www.ne.jp/asahi/petros/izumi/arano/arano050511.htm
第三次世界大戦 米国対ロシア 投稿者：Legacy of Ashesの管理人 投稿日：2013年 9月 2日(月)19時17分25秒
http://6707.teacup.com/gamenotatsujinn/bbs/2000
本書で私は、今までの報告とは異なった種類の情報の読者にお届けする。これまでの私の著作がもっぱら過去の問題を取り上げていてのに比べて、本書の主題は近未来の地獄のような姿をみなさんに想像していただくことにある。
現在のロシアの惨状を目の当たりにして、ある匿名のロケット師団司令官がこう表明している。
「ロシア人として、わが国の歴史的経験に則ると、シオニズムは世界中の人間や国家にとって敵であり、人類の未来にとって大きな危険になるという結論を表 明することが私の努めであると思う。そのためロシア軍はどんなミサイル防衛網も突破する超音速の対スターウォーズ兵器のテストに成功した」
その兵器は「いかなるミサイル防御網も役に立たないほど高速飛行できることを実証した」と、ロシア国軍参謀本部の第一副参謀長ユーリ・バルイエフスキー 大将は会見で語っている。彼は「新型超音速ミサイルのプロタイプは自立航法を取り入れたので、敵ミサイル防衛網を突破できる。ミサイルみずからが飛行速度 と方向を変えるのだから」と付け加えた。
「ちょうど終了した実験で、どんなミサイル防衛網も突破できる兵器の開発の完成が確認できた」
バルイエフスキーの発言に続き、北ロシア、「最強を自負する帝国」対「堕ちた旧帝国ロシア」の最終決戦に関する予測である。その全貌は既存のメディアで 取り沙汰されることはない。だが私は自身の生命に懸けても断言しよう。「ロシアは滅びた帝国ではない。唯我独尊のふるまいを繰り広げるアメリカに対して、 隙あらばいつでも核攻撃を仕掛ける態勢を整えている」
もちろん、私の予測がはずれるに越したことはない。むしろそれこそが本書を書く私の理由である。
心して読んでいただきたい。あなたがどここの国にいようと、地球上にいるかぎり、無関係ではありえないのだから。
ネバタ州 カールソンシティ ２００４年９月 ジョン・コールマン
序章 「これが私の最終警告だ！」 第３次世界大戦はＳＦではない
プーチンはワン・ワールド政府の野望を知っている
現代の吸血鬼「兵器産業」の熾烈な商戦
ハリウッド流に演出された「コソボ難民」
ロシアに「米中」連合軍が襲いかかる
国家主義運動体スポークスマンの独白
第３次世界大戦は規定路線である
第１章 「あなたにハルマゲドンへの備えはあるか？」 米露最終戦争が開戦する
これが最終戦争の青写真だ
ロシア実戦部隊の戦争遂行能力
躊躇なく使用される生物化学兵器
ロシアの圧倒的優位に展開されるＡＢＣ戦争
化学戦に用いられる兵器
細菌戦争で使用される兵器
すでに実用化された「気象調節兵器」の破壊力
事前に破壊されるアメリカ軍事衛星
テロリストによる小型核の危険性
ハルマゲドンの悪夢が現実になる日
地獄絵図から逃れるために知っておくべきこと
イラク戦争の陰で繰り広げられた米露の暗闘
世界的規模で差し迫る軍事的脅威
第２章 「原潜クルスクに何が起きたか？」 冷戦は終わっていない
至上最強の原潜にまつわる諜報レポート
英雄リチャーチン艦長が率いる近代化学の枠
戦争ゲームは異常事態に発展した
未知の巨大物体との衝突
正確に追尾されていたアメリカ原潜
ゴルバチョフはなぜ抗議要求を一蹴したのか
練習船「愛媛丸」沈没の陰にいた億万長者
ベーコン報道官は真実を語っていない
玉石混淆の諸説を検証すると
巧妙きわまりないプーチン外交の開始
公式調査報告の背信的茶番ぶり
第３章 「ロシアはアメリカを憎悪している」 治癒不可能な湾岸虐殺戦争の後遺症
中東で演じられたイラク殲滅戦
罠に飛び込んだサダム・フセイン
存在しなかったサウジ侵攻計画
湾岸戦争はやはり間抜けで愚かだった
ロシア軍に勝利したという致命的な「思い違い」
世界が騙されたCNN捏造映像
政権を転覆させる邪悪な人々
第４章「ロスチャイルドの魔の手」 ロシア暗黒史、その真実
テロと破壊に打ち負かされたロシア
ロスチャイルドのための悪魔のゲーム
ロマノフ朝攪乱に利用された日露戦争
憎悪の原点、ユダヤ人の強制追放処分
毒キノコさながらに蔓延したシオニズム
人民委員会、恐怖の赤色テロ支配
国家中枢に浸潤したユダヤ勢力
スターリン死後の複雑怪奇な情勢
培養されていたペレストロイカ推進者たち
連邦解体でついにユダヤ治世が実現した
エリツィンと銀行家７人衆の悪行狼籍
第５章 「秘密を解くカギはWWIが握っている」 近未来を予測としての第１次大戦研究
破産国家イギリスが仕掛けた経済戦争
策略外交の罠にはまったロシア
歴史家が避けて通るハザール人シオニスト問題
ユダヤ・プロバガンダが歴史を自在につくる
ロシア解体といＷＷＩの真の目的
自由は消え去り、警察国家が産声をあげた
露仏強調の「申し子」シベリア鉄道への警戒感
国際政治の主役に躍り出た「石油」
「３００人委員会」を暴露して暗殺されたラーテナウ
第６章 「大泥棒がロシアを貧困に陥れた」 民営化という名の略奪
「１９０５年ロシア」と「２００３年イラク」の相似
国際銀行連合「強奪連盟」アメリカ支店
ネオコン一味は実は社会主義トロツキストである
連邦会議記録が物語る大略奪の一部始終
ボルシェビキ革命は英米煽動の産物だった
ペレストロイカで再現された略奪三昧
インチキ民営化には邪悪な意図が隠されていた
メディア王逮捕でなぜ英米が抗議するのか
盗っ人大富豪アブラモビッチのサッカー狂い
フランス情報部機密文書は何を語るか
エリツィン影の顧問の暗躍
闇に消えたアエロフロート航空の利潤
ロシア人民は過去の記憶を失わない
第７章 「プーチンは演技をしているのか？」 スカラー放射線兵器が火を噴く日
大韓航空００７便の悲劇
冷戦時代をはるかに上回る危機
ブッシュの挑発、プーチンの忍従
スカラー兵器の実験場にされたアフガン
クロフォード牧場会談で生じた軋轢
愚かな「お喋り女」ライス長官の実像
ニセ情報の陰での新兵器開発
中国とアメリカの交戦は断じてない
私たちが探す兆候には次のことがすべて含まれている（まだ気づいていない他の要因もきっとあるだろう）。
●ミサイル実験の増加とロケット旅団の予算の大幅増加
●チェチェンにおける軍の大規模移動
●地下核実験の増加
●核兵器制限の交渉や合意の失敗
●文民高官と軍人高官との会合回数の大幅な増加
●長距離航続用燃料タンクと最新式攻撃防御装備を搭載したロシア空軍機の空域拡大
●ロケット旅団と陸軍の命令系統の統合
●国軍全般にわたる軍事演習の増加
●戦略金属の備蓄（ロシアは西欧向けパラジウム、プラチナの輸出を停止した）
●食糧輸入の激増
●金売買の削減
●一般市民参加の地下防空壕非難や安全訓練の活発化
●ロシア国民にアメリカのロシア攻撃の現実性を徹底させるキャンペーン
●ＣＩＡと強欲なアメリカ銀行資本の足元での経済問題批判
あきらかに、これらは私たちが注視すべき兆候であるのみならず、ロシアの戦争準備を警戒する情報としても十分なものである。
そして、上述の前提条件がほとんど満たされている現在、全面核戦争が現実に起きるなどというのは神話にすぎないと判断するのは非現実的であろう。
超大国ロシアがワン・ワールド政府＝新世界秩序に屈すると信じるのは馬鹿げている。しかし、アメリカとイギリスはそれを諸国に無理強いしようとしてお り、ロシアは軍事攻撃に抵抗しきれないだろうと考えている。ロシアは戦争の準備を十分整えているのみならず、西欧の同盟諸国よりも格段優れた兵器や軍備を 持っている。そのうえ、ロシア人民は想像を絶する苦難を生き抜いてきたし、自分たちが起こしたわけではない戦争によって荒廃した母国を目の当たりにしてき た。苦い経験を通じて、彼らはあらゆる戦争を生き延びるための処世術を身につけている。オルガコフ元帥が１９９１年に言ったように、「西欧が外国のイデオ ロギーをロシアに強要するのをけっして許さない」
ロシア軍が忍耐の限界に達したイラク、チェチェン、アフガニスタン、セルビアでの出来事を見れば明らかなように、ロシアとアメリカの戦争を絵空事と断じ る要素は何もない。ロシアはいずれの地域でもＣＩＡとアメリカの特殊部隊が反キリスト教反ロシアを掲げる勢力を積極的に支援していることを知っている。 ＣＩＡが率先する西欧の諜報機関が、ロシア軍と戦っているチェチェンの革命的無法集団の背後に控えているのは間違いない。ＣＩＡやＭＩ６が、ロシア政府打 倒をもくろむ彼らの手足といっていい革命勢力の殲滅に努めるロシアの妨害をやめたためしはない。
何世紀もかけてロシアと争っているワン・ワールド政府＝新世界秩序の邪悪な指導者は、ロシアとアメリカが交戦して両者がずたずたになれば、結局、中国が 漁夫の利を占めて世界一に躍り出て、自分たちは反キリスト教新世界秩序のワン・ワールド政府支配を強化する材料にすぎなくなるということをしっかりわきま えている。アメリカ国民はこうした重大な事実をよく考える必要がある。最も、情報はふんだんには与えられていない（それには相応の理由があるのだが）。
「パミャーチ、ロシア国家主義者、ロシア軍がウォール街や彼らの行為を黙認しているアメリカ政府を憎んでも当然ではないか？ロシアの国家主義運動はとても強力である。そして１９０５年以降、あるいはもっと前から、ロシアに対するアメリカの仕打ちを憎んでいる」
「いかさま手段を使ってもエリツィンは次の選挙で勝てなかった。我々が監視体制を強化していたので、彼は辞職に追い込まれたのだ。もしそうでなかったら、 軍事クーデーターが起きたのは間違いない。そのことを彼もアメリカの操り師たちもわかっていた。エリツィンが辞職しなかったら、軍が実力で彼を追放しただ ろう」
ロシアの戦争準備はアメリカよりはるかに進んでいる。優れた核弾頭ミサイルと発射システム、すさまじい破壊力のＥＬＦ兵器を所有している。食糧、水、資 金、三年間の全面戦争に耐えられる必需品といった戦略物資の備蓄がある。誰も戦争など望みはしないが、もし戦争となれば??その可能性は高いが??その きっかけは、合衆国憲法を遵守せずにワン・ワールド政府＝新世界秩序を求めるアメリカの向こう見ずな外交政策であろう。
ワン・ワールド政府＝新世界秩序の意図を取り違えないようにしよう。ロシアの国家アイデンティティを奪おうとする覇権に対して頑強に抵抗するロシアの能力と覇気を取り違えないようにしよう。
必ず大きな紛争が起きるだろう。それはすなわち、第３次世界大戦に直結する。まずもって攻撃されそうなのはシオニスト国家イスラエルである。
そして、ロシアではなく米英主導のワン・ワールド政府への動きが出てくる??これまでずっとそう信じるように仕向けられてきたのだから。
第３次世界大戦は既定の路線である。本書はそうした悪魔のシナリオを暴くものである。
これが世界最終戦争の青写真だ
世界は今、黙示録にちなんだ「ハルマゲドン」の第３段階に入っている。最後の大戦争がいつ起こるか誰も予言できないが、着々とその兆候は現われている。
自称「史上最強国」であるアメリカだが、中性子爆弾、核兵器、ＥＬＦ放射線兵器、気象調節兵器、生物化学兵器による攻撃に備える体制は整えていない。ロ シアと中国は国民を守る手立てをすすめているが、アメリカはいまだに、キッシンジャーの古臭い「ＭＤＡ相互確証破壊」（力になるという戦略）のシナリオに 縛られている。しかし、このシナリオは報復能力を保有するアメリカが攻撃されるはずがないという非現実的な前提に立っている。ロシアは弾道ミサイル、潜水 艦、古くなったスカッド・ミサイルの廃棄と引き換えに結んだ条約に沿って多様な「新型兵器」の製造を続けている。
２００１年９月１１日のアメリカは、米本土に向けて発射され兵器に対する備えができていないことを「痛感した」（「」は引用者）。私たち市民には逃げ場所がなく、民間防衛の 訓練もできていない。こうした訓練は「高価すぎる」うえに必要になるはずがないという理由で１９６０年代にスクラップされてしまったのだから、ともかく 「いまさらぼやいたところで仕方がない」のだ。
事実に目を向けよう。現在のロシアはアメリカよりも、核、中性子、ＥＬＦ、気象調節、生物化学といった兵器を使った戦争を遂行する用意を整えている。民 間防衛施設はいたるところにあり、アメリカでは想像できないほど収容能力が大きい。さらに、ロシア人民には自分たちを亡き者にしようとする環境のなかを生 き抜いてきた歴史がある。
彼らにはさらにもうひとつ利点がある。たいていがロシア人のロシアは、１０種あるいはそれ以上の人種の坩堝（るつぼ）ではない。彼らはアジアに自治州を 所有しているが、アメリカはそれを計算に入れていない。アメリカは、核戦争という長期にわたるハルマゲドン戦争を闘う意志と強さを持っているか？それはは なはだ疑わしい。
アメリカ人は、自分の国土で戦われる戦争がどういうものなのか、ほとんどあるいはまったく知らない。ＥＬＦ，中性子、核、生物兵器の戦争など考えもつか ない。彼らはアメリカの力が自分たちの面倒を見てくれると信じている。いわゆる「冷戦」終結以降、私たちが抱いている神話を追い払うべきである。ロシアは 核戦争が不合理で想定外だとは考えていない。もしそうならば、人民にあれほどの訓練はさせない。
オルガコフ元帥はこう宣言した。
「ロシアは成功を確信するまで攻撃を仕掛ける気はない。我々は西欧の脅威にためらうことはない。連中にそんな度胸はない」
オルガコフの宣言以降、変化は何も起きていない。ロシアはブッシュ政権の公言する「平和」がハルマゲドンの最終局面に備える瞬間以外の何ものでもないこ とを知っている。旧ソ連が軍縮交渉
ロシア軍は核あるいは生物化学兵器でアメリカを攻撃する準備を整えている。軍事教範のそう書いてある。ロシア軍は状況次第で「敵」への攻撃にそれを使用 すると明記されている。核兵器も生物兵器も敵の殲滅手段にすぎないと兵士たちは教え込まれている。野戦司令官がそうした兵器を有効に使用するように、そし て、そうした兵器は通常兵器の代用を考えるように教育されている。
私が協議した軍事専門家の間では、ＣＡＢ戦争ではロシアがアメリカよりはるかに先行していることはほぼ疑いの余地がない。
今日のロシア潜水艦隊は世界の安全に現実的な問題をつきつけている。長期間、陸ｋら離れていられる艦は（アメリカ艦より長い）、巡航ミサイルも核弾頭も 搭載している。のみならず、ＣＡＢ弾頭や新世代魚雷も装備している。隠密作戦中の米潜水艦メンフィスに破壊されたと私が信じているクルスクは、ロシア潜水 艦隊の戦闘能力を示す好例だった。アメリカがロシアのＩＣＢＭ陸上基地の能力を抑止できても、潜水艦から発射されるＩＣＢＭによって破壊される可能性が高 い。
すでに実用化された「気象調節兵器」の破壊力
１９３４年のニコラ・テスラの研究成果を応用してロシアが開発した「気象調節兵器」について、専門家は多くを語らない。だが、豪雨、砂嵐、着氷性暴風、 竜巻、ハリケーン、地震、高波をアメリカ各地に引き起こす能力を持つこの兵器を無視するわけにはいかない。ロシアはこれらのいずれも、しかも同時に複数個、引き起こす能力と手段を持っている。１９５６年以降この実験は繰り返されている。集中豪雨、地震、竜巻、着氷性暴雨によって大都市や軍事基地の機能が 麻痺し、空からはＩＣＢＭ核弾頭が降ってくる光景を思い浮かべてみよう。アメリカはそうした攻撃に耐えられるだろうか。
１９７５年にロシア政府部内の要人に配布された秘密文書をもっているのは、アメリカでは私だけだろう。その文書には「気象調節戦争」が図表入りで紹介さ れている。図示された結果予測をみればたいていの人は肝を冷やすだろう。前代未聞の激しい稲妻が飛び交い、いたる所に落雷する光景が描かれている。クラス ノヤルスクなどの超水平線（ＯＴＨ）レーダーを使って捕捉した標的に大量の電気エネルギー攻撃を加えた効果も示されている。そうした爆発が起こればアメリ カの東海岸全域が壊滅状態となる。この攻撃への「対処法」はない。
事前に破壊されるアメリカ軍事衛星
アメリカ本土攻撃が可能な核兵器は増し、精度は向上している。ロシアの所有するＩＣＢＭは標的から３０ないし４５メートル以内に着弾する。（米英の）諜報部門の報告書によると、ロシアは主要な軍事施設、固定式兵器、司令本部、発令所、軍事および民間設備、石油貯蔵所、発電所、戦車や航空機製造工場、衛星 打ち上げ基地、造船所のすべてを集中攻撃できる十分な弾頭を所有している。
こうした「標的」はたいがい都市部および周辺にあるので、住民の避難計画ができていなければ（現在はない）、核攻撃の犠牲者は甚大となる。二日前に「警 告」があるので非難できると誤解する向きが多いが、避難の基本計画がなければ、勝手に逃げまどうだけで混乱しか起きない。シェルターの建設が望まれるが、 まだこうした動きはない。キッシンジャーの汚れた手垢のついた「ＭＡＤ相互確証破壊」理論にいまだに縛られているからだ。
対照的に、ロシアは民間人用シェルターの建設を続け、都市からの大量避難計画の手直しを続けている。アメリカの都市を壊滅できる先制攻撃兵器や防ぎようのない報復兵器は準備が整っている。ロシア市民がいっせいに都市から避難する様子を軍事偵察衛星が察知できれば、アメリカには二日間の猶予が得られるかも しれない。しかしアメリカの衛生は、これまで何度も経験したように、簡単に目くらましされるか、破壊されるだろう。
テロリストによる小型核の危険性
旧ソ連邦の崩壊以降、親イスラエル路線のアメリカを敵視する狂信的テロリストを擁する小国が核兵器を入手して、予知せぬ大都市攻撃を仕掛ける危険性が著しく高くなった。例えば、ニューヨークで小型核爆発が起きると、放射性降下物によって何千万人もの無防備な人々が死亡するという危険な状況が生まれる。風に運ばれた下降物は爆心地点から何百キロも離れた場所に致死レベルの放射能を浴びせる。人々は３週間も核シェルターに足止めをくらう。補給食糧、とくに牛乳は放射性ヨウ素で汚染されるだろう。
他方、アメリカはオークリッジから得た有用なデータを活用していない。アメリカは、「民間防衛などいらない」とそっけない。そして、私たちはその言葉を 信じてきたが、今後も核戦争が起きないと考えるのは危険だ。日本を追いつめて真珠湾攻撃に走らせた前例にならって、ロシアを窮地に追いつ込めば、核戦争は 確実に起きる。民間防衛は政府の責任だが、国民が政府に働きかけない限り実行には移されないだろう。
史上最大の原潜にまつわる諜報レポート
ロシア北洋艦隊に属する「オスカー級」原子力潜水艦はアメリカにとって致命的な脅威であり、当然ながらアメリカはバレンツ海で１日も欠かさず動きを監視、あるいは艦影を追尾している。アメリカは「唯一の超大国」ではないのか？ならばどうして、間断のない警戒が必要なのか？
アメリカ海軍は毎年数十億ドルを偵察衛星、ソナー装置、新型ＳＩＧＥＮＴ装置の開発、維持に費やし、アメリカの潜水艦はバレンツ海域を、（彼らが信じるには）密に警戒している。ロシアなど恐れるに足らずと考えている人々にとってこの任務は驚きだろう。その事実は、コンラッド・ブラックとルパート・マードックが支配するフォックス「ニュース」・サービスの偽情報担当者がしきりに流す「ロシアは弱い」という洗脳情報とは矛盾している。
ロシアの北洋艦隊の実態と、九隻の核武装原潜がアメリカにとって脅威である理由を取り上げてみる。こうした巨大原潜の一隻がＩＣＢＭを一斉に発射すれ ば、アメリカの五大都市は壊滅できるという事実、現状ではアメリカに打つ手がないとう事実を知らなければわたしたちは枕を高くして寝れないだろう。
監訳者解説 太田 龍
本書は、
１、ハルマゲドン（世界最終戦争）としての第３次世界大戦の危機は切迫している
２、この第３次世界大戦の主役は、一方に米国、他方にロシアである。
３、そしてその結果、勝敗の見込みについて言えば、「勝者なし。全世界共倒れ」もしくは「米国、イスラエルの潰滅。ロシアは生き残る」というジョン・コールマン博士の世界情勢観を詳述した著作である。
このような見方が、今の日本人の常識と非常にかけ離れたものであることは多言を要しない。
それでは、日本人はこれからの世界をどうみているか。ここでは、現代日本のオピニオン・リーダー三人の説を挙げておく。
１、日高義樹説
このひとは、ＮＨＫのワシントン駐在記者時代、そしてＮＨＫを退職したあとも、引き続きワシントンＤＣに留まり、米国国家支配エリート層の見解の代弁者 として、「無智」な日本人にお説教を垂れている。日高説によれば、米国の核戦力の前には、ロシアは既に全くの問題外の敗戦落伍者に過ぎないし、中国もま た、米国の核ミサイル原子力潜水艦の威力に制圧された、蛇に睨まれた蛙にひとしい。その他の国にいたってはゴミ以下。
２、渡部昇一説
この英文学者は、どういうわけか、神社本庁を含む日本の親米「保守・民族主義」陣営の精神的思想的指導者の役割をも果たしている。渡部説によれば、今や 「アメリカ＝ユダヤ」は完全に世界の支配者となった。そしてこの「アメリカ＝ユダヤ幕府体制」は、これから５００年は続くという。
３、長谷川慶太郎説
このひとは、長期にわたって、現代日本のいわゆるエコノミスト、いわゆる経済ジャーナリストの見本ないし標準型と見なされる。この長谷川説によると、米国の世界支配は牢固として確立されており、このままずっとその体制は半永久的に続く。ロシアは敗れ、やがて米国の体制内に組み込まれるしかない。
以上、三人の言説で、おおむね今の日本人の意識の大枠は決められていると見ても、それほど大きな狂いはないだろう。
１９１４年８月４日に開幕したヨーロッパの戦争は、その時代の人々には、第１次世界大戦とは全く意識されてはいなかった。しかし、１９３８年に始まった 第２次世界大戦は、開戦のしばらく以前からその名前で呼ばれていた。第３次世界大戦にいたっては、第２次大戦が終わらないうちに早々とその不吉な言葉がキリスト教黙示録の中の有名なハルマゲドンと結びつけられて開かれ、そして第２次大戦終了直前、広島・長崎への米軍による原爆投下こそ、第３次世界大戦の紛れもない前兆であると、一部の人によって警告されていた。
第３次大戦の主力兵器は、まぎれもない原爆となるであろう。そしてその主役は、一方に資本主義陣営の米国、他方に共産主義陣営のソ連であることは自明であるとされていた。
しかし、この機械的認識は、実は、コールマン博士の言う「３００人委員会」ないしイルミナティが意図的に作り出したペテンであった。
アルバート・パイクが１８７１年８月１５日付け，マッツィーニ宛て書簡（Ｗ・Ｇ・カー著『闇の世界史』参照）の中で展開している。三つの世界大戦と、幾つかの世界的大革命によってのみ、蜂の秩序的世界国家（世界人間牧場）は完成する。その構想では、第二次世界大戦によってロシア共産主義は、キリスト教世界に匹敵するくらいの世界帝国に膨張することを許される。
しかし、第３次世界大戦は、ユダヤとイスラムの対決から火を噴くことになっており、米ソ冷戦がただちに世界戦争に発展することにはなっていない。ソ連共産主義はもともと、コールマン博士が「３００人委員会」その他の著作で論証しているように、英国王室、ロンドン・シティが金融寡頭権力を核とする世界権力の将棋の駒、そして人工的に捏造された傀儡に過ぎなかった。このことは、欧米の識見のある有志によって、広く認識されている。にもかかわらず、１９６０年代 末、ソ連の軍部を中心に、反ユダヤ反フリーメーソン反シオニズムの旗印を掲げたロシア民族主義運動が生まれ、１９８０年代には、それは数百万人を影響下に 置く、非常に重要な勢力に成長した。その動きを、「３００人委員会」は抑止することに失敗した。
コールマン博士は、１９８０年代には既にその事実を、モノグラフ、ニューズレターによって開示している。日本人は世界情勢全体に根本的本質的な影響を与 えずにおかないソ連内部のこの大異変に全く気づかなかったし、今に至るまで気づいていない。コールマン博士は本書において、この歴史過程を「ロシアの第２革命」と名づけている。
スターリンの時代から在任中からスターリン死後もずっと、ソ連国家共産体制の中枢に、イルミナティの有力エージェーントが存在し続けた。その一人が、 カガノヴィッチ[Lazar Moiseyevich Kaganovich ,1893-1991]（ユダヤ人）であり、そのもう一人がミコヤン[Anastas Ivanovich Mikoyan, 1895-1978]である。ちなみに、コールマン著『３００人委員会』巻末の名簿には、ミヤコンの名前が、３００人委員会の正式会員として収録されている。このことはきわめて意味深長だ。
しかしミヤコンも退場する時期となり、イルミナティは密にゴルバチョフ（妻はユダヤ人）をエージェントとして育成する。このゴルバチョフがソ連の権力の頂点に登りつめると、イルミナティ奥の院の極秘指令にもとづいて、ソ連共産党解体とソ連国家全体のイルミナティＮＷＯ（ニューワールドオーダー）への吸収 に向かって事態は急進展する。
ところが、ここで、イルミナティの時刻表は狂い始める。１９６０年代末に形成さたパミャーチ（記憶）などの反ユダヤ反フリー メーソン的ロシア民族主義愛国派陣営は、ゴルバチョフ追放のクーデターに決起する。このクーデーターは、ゴルバチョフを失脚させることには成功したが、た だちに全ロシアの国家権力を掌握するには力不足であった。このため、エリツィン体制の１０年へと続く。そしてそのあと、プーチン大統領体制が２０００年に誕生する。
日本人には全く教えられていないが、ゴルバチョフの時代の終焉とともに、ロシア国内では『シオン長老の議定書』www5.hp-ez.com/hp/johntitor777/page40
hon-ga-suki.at.webry.info/200801/article_12.html
が大ベストセラーとして、公々然と市販されるようになり、多数の反ユダヤ反フリーメーソンの研究書的書籍が読まれるようになる。かくして今や、ロシア人の 中では、１９１７年の「ロシア革命」がユダヤ・フリーメーソンの反ロシア的陰謀であるという、長い間、共産政権によって隠蔽されてきた歴史の真実が、広く普及され、理解されるに至っているのである。
コールマン博士の著作にも引用されているが、エストニア人ジャーナリストで、１９７６年スウェーデンに政治亡命したジューリ・リナ著『欺瞞の構築者?? フリーメイソンの隠された歴史』には、１９９０年代後半からロシアに登場した約１０点の反ユダヤ反フリーメーソンの立場からの著作が引用されている。
さら に、『収容所列島』の著書で、ノーベル文学賞作家ソルジェニーツィンは、２００１、２００２年に、ユダヤとロシアの２０００年にわたる激闘、ユダヤのロシア民族に敵対する謀略の歴史を詳述した約１０００頁の大著をロシア語で出版している。
こうした背景がわからないと、日本人は今のロシアについて何ひとつ肝腎なことが見えないし、また、従って、米国とロシアの対決という現代世界政治の核心的問題についても、それをまともに受け止めることが出来ないであろう。
１９６０年代末に発生したロシアの「第２革命」の動きは、「第２革命」というよりも、１９１７年の「革命」のひっくり返し、その正当性の否定、価値の逆転、と見るべきなのである。
コールマン博士は、全面核戦争に対する政策が、米国とソ連（ロシア）は、全く異質であった、ということを強調する、すなわち、
１、米国は、もっぱらソ連（ロシア）に対する核攻撃力の強化を追求し続けており、自国がソ連から攻撃を加えられた場合の防御策は、事実上放棄している。
２、これに反し、ソ連（ロシア）は、米国に対する核攻撃を増強するのみならず、ソ連（ロシア）が米国に核攻撃を仕掛けられた場合を想定して、軍事施設はもちろん、非軍事民間施設、民間人についても、核に対する防護策を講じてきた。
ここに、米ソ（ロシア）両国の姿勢の根本的相違点が存在するという。
スイスが核攻撃に対する徹底的な民間防衛体制を多年にわたって構築し続けていることは、日本人には全く知らされていない。この違いは何を意味するのだ。そしてこの違いは、なぜ生まれてきたのか。
日本の核攻撃に対する防備が、昔も今も、完全にゼロ、皆無であることはあまりにも自明であって、説明の必要もない。日本政府、日本国内が核戦争をどのように見ているかと言えば、それは「アメリカの核の傘」という一語に要約される。つまり、米国の強大無比な核戦力によって日本は、ロシア、中国の核攻撃の脅威から安全に保護されている、というのである。
日本では、しかしながら、この問題が真剣に討議討論されたことは一度もない。けれども現実問題としては、日本人は、世界全面核戦争はもちろんのこと、日本へのロシア、中国からの核攻撃は絶対ありえない、という前提に立って、この５０年以上をやり過ごしてきた。従って、核攻撃に対する民間防衛策など、政策課題になるどころか、冗談としても日本人には考えられないのである。その問題そのものが存在しない。
しかしそれでは、今、米国で荒れ狂っているキリスト教原理主義、ハルマゲドン神学の猛威はどう解釈したらよいのか。コールマン博士は、『３００人委員会 凶事の予兆』の第８章でこの問題を論述している。
『核戦争を待望する人々』とは、日本人には実に奇妙な表題である。「核戦争を待望する」とは冗談にもならない。にもかかわらず、これは米国ではまぎれもない現実なのである。
キリスト教原理主義＝ハルマゲドン新学派の一人、ハル・リンゼイ[Hal Lindsey, 1929-]の著作『The Late Great Planet Earth』は１９７０年に出版されるや、１９７０年代、１９８０年代を通じて米国のベストセラー書籍のリストに載り続け、１９９０年には公称２０００万 部、２００４年現在３５００万部に達しているという。
この本が『今は亡き大いなる地球』として日本で出版されると、米国の１万分の１も読まれない。
ハルマゲドン神学はもちろん、キリスト教の旧約、新約聖書に由来するとはいうものの、それをひとつの宗教運動として成立させたのは、英国のジョン・ネル ソン・ダービー[John Nelson Darby, 1800-82]と
米国のＣ・Ｉ・スコーフィールド[Cyrus Ingerson Scofield, 1843-1921]であるという。
ちなみに、コールマン博士は、ダービーはイギリス東インド会社の手先である（『３００人委員会』５２頁）と指摘している。
その説によれば、神（ＧＤＯ）はユダヤ＝イスラエルとキリスト教徒とのみ関係を持ち、その他の人間は問題外である。そして、この立場からすれば、世界史 は七つの局面（ディスペンセーション）に区分される。そして今は、キリストの刑死と昇天からキリストの再臨までの第６局面の最終段階、そして第７局面のキ リストの再臨への移行期になるという。キリストが再臨すると、新しい天と地が、選ばれた人間に与えられ、一千年の至福と平和の時期が到来する。
しかしそのキリストの再臨の前に、ハルマゲドン（世界最終戦争）が来る。そしてこのハルマゲドンによって、全地球は完全に破壊されるのだそうだ。そこで、キリストの再臨と、１千年の平和を待ちこがれる人々は、ハルマゲドンがいち早くやって来るように一心に祈るという。
レーガン元大統領はこのハルマゲドン神学の信者であり、
ブッシュ現大統領はより熱心なその派の信者、いわゆるボーンアゲイン[Born again]（再び生まれる）キリスト教徒である。
米国政治の中枢は、シオニスト・イスラエルと一体化したこの一派によって掌握されてしまったといわれる。
コールマン博士は本書において、「２００４年、世界はハルマゲドンの第３段階に入った」と述べている。キリスト教徒とキリスト教圏では自明のこととし て、その意味は説明されていないが、もちろんここでは、名前だけは有名な新約聖書ヨハネ黙示録の中の、７つの封印を解く、そこのところが前提されている。 ７つのうちの第３、の意味である。
しかし、キリスト教圏でない日本において、人々はハルマゲドンにのみ、気を取られてはならないだろう。黙示録では、いわゆる最後の審判の前に、アンチ・ キリストの権力国家が出現し、そこでは、人々は権力の要求するしるしを身体に刻印されなければ、売ることも買うことも出来なくされると預言されている。こ れは一体何のことか。
この件については、コールマン博士の『３００人委員会』４８～５４頁、２６０～２７３頁、及び『３００人委員会 凶事の予兆』第６章、第７章、以上２ヵ所 の叙述を参照していただきたい。これらの文章を熟読して、我々日本人は、イルミナティのエージェーントとしてのキリスト原理主義カルト米国によって呼号される「ハルマゲドン」なるものが、実は、ニューワールドオーダー（NWO ）という名の世界人間牧場へと地球人類を狩り立てていくための布石の一つであることに気づかねばならない。
しかし、本書でコールマン博士が述べている第３次世界大戦＝ハルマゲドンは、ソ連＝ロシアに生じた第２革命のために、このイルミナティ＝３００人委員会の行動計画の枠の外にはみ出してしまっている。そのことを、コールマン博士は伝えたいわけである。
アルバート・バイクの構想を今風に解釈すると、第３次世界大戦は、「ユダヤとイスラムの全面核戦争を発火点として開始」され、次に「キリスト教世界とニ ヒリズム無神論が正面から激突して共倒れとなり」、そして最後に「人々はルシファーを崇拝するニューワールドオーダーへと導かれる」というふうに進行する。
アルバート・パイクの『未来計画』
d.hatena.ne.jp/rainbowring-abe/20051109リンク切れにつき、もう一度これを
ここで、ルシファーとは何か、ルシファー崇拝とは何か。ルシファーとサタン、ルシファー主義とサタニズムとの関係はどうなっているのか。この問題は、ど うでもよい閑人（ひまじん）の机上の空論、無益な神学論などでは決してない。それは日本民族が、フランシスコ・ザビエルの侵略以来直撃されている西洋陣営 のその正体に深く関連している。
コールマン博士は『３００人委員会』の中で、「オリンピアン（オリンポスの神々）と自称している３００人委員会勢力が設計している未来社会では、人間は 魂なき存在とされる」という趣旨のことを述べている。「非エリートの大衆は、コントロールされた獣と同じ水準・行動にまで引きずり落とされ、自らの意思も 持たず、簡単に統制、支配される」（前出書２６８頁）と。
本書によれば、反ユダヤ反フリーメーソンシオニズム思想に目覚めたロシアが、このようなイルミナティ３００人委員会の構想に対抗する勢力として登場し た。このところは、本書のもっとも重要な論点であり、また、今の日本人にはもっとも理解しがたい内容であろう。しかし、我々はその難問を解かなければなら ない。
レーニンはイルミナティの完全なエージェントである。
しかしレーニン死後、スターリンとトロツキー権力闘争に関して、イルミナティがスターリンを支持したにもかかわらず、スターリンは、イルミナティの忠実な傀儡とはならず、両者の間に深刻な対立が発生した。最晩年のスターリンが大規模なユダヤ人追放政策をまさに実行に移そうとしたその直前に、ユダヤ人ベリアを首謀者とするスターリン暗殺クーデーターが発生した。しかもそのあと、第２次世界大戦の国民的英雄ジューコフを長とするソ連軍は、ベリアを逮捕銃殺して逆クーデーターを敢行するのである。
ロシア帝国とその継承者ソ連の完全解体と、マッキンダー地政学の言うところの世界島（ユーラシア大陸、アフリカ大陸、アラビア半島を含む）の心臓部をも 直接武力による占領支配下に置く。これは、１８世紀以来の大英帝国（の姿を借りたイルミナティ世界権力）の、一貫し大戦略であり、米国を使役してイルミナ ティ３００人委員会が、なお追及し続けている目標である。
そしてそのことを、現在のロシア軍部は十二分に認識しており、米英（３００人委員会）の侵略攻撃がロシア民族の生存そのものを危機に瀬せしめる場合に は、対米無制限世界全面核戦争作戦を発動することを決定済みであるとコールマン博士は述べる。日本人にはそのような事態を正視する用意がないことは言うまで もない。
しかし、肝腎の米英イルミナティ３００人委員会中枢部は、情勢をどう評価しているのであろうか。英国の諜報機関専門家、ティム・ライファト
１、エルサレム、イスラムの聖地岩のドームを破壊して、その跡に、ソロモン第３神殿を建設する。
２、２０１２年に予定される第３次全面核戦争によって、このソロモン神殿に生贄を捧げる。
３、それまでにロシアを、チェチェンその他、南から攻撃して、その力を極力減殺、消耗させる。
４、第３次世界大戦の陣型は、米英イスラエル陣営と、ロシア・イラン陣営を中枢とする。この体制を作るために、イランの力を強化しなければならない。
ティム・ライファトはこのように述べている。彼の見方でも、イスラエルのユダヤ人はロシアの核攻撃によって皆殺しにされる。つまり、第３ソロモン神殿に捧げられる生贄となるべく予定されているわけである。コールマン博士の記述もこれと同じ。
ここで、第３次世界大戦とは、米国とロシアが保有する戦略核ミサイルが標的に向かって無制限に発射されることを意味する。しかし日本人は、旧ソ連＝ロシ アは、米国との冷戦に完敗参敗して、今や息絶え絶え、かつてのソ連の核戦力はもはや存在しないと信じ込まされている。つまり、全面核戦争の危機は完全に消滅したと、無条件で前提するのである。
英国ロスチャイルド（そしてロンドン・シティ）は第３次世界大戦、つまり全面核戦争を２０１２年と設定しているという。この時間表は、世界石油資源ピーク点はいつかという、もうひとつの問題と密接に関連している。
「石油ピーク」とは、米国の地質学者キング・ハバート博士が長年の経験と研究を通じて１９５０年代に提出され、１９７０年代初頭に米国の石油生産はピー クに達するとの同博士の予測が実証されたことによって、関係学会と石油専門家の間に確固たる地歩を築いた。ハバート博士はその後、世界の石油ピークは既 に、西暦２０００年頃とさらに予測した。しかしそれは１９７０年代、イスラエルとの闘争の武器としてのアラブ・イスラム産油国の欧米への石油輸出禁止政策 によって若干の狂いが生じた。つまり、何年か繰り延べとなったのである。現在、世界の石油専門家は、世界石油ピークの到来を２００５～２００７年、遅くと も２０１０年と観測している。
石油ピーク、その意味は何か。それは、可採石油埋蔵量の半減期と表現してもよい。すなわち、可採石油埋蔵量全体の半分を消費してしまい、そのあとは不可逆的に、そしてますます急速に、生産量が減少していく、そのピーク点を過ぎたということである。
そこで米英、というよりも、ロンドン・シティとウォール街の国際金融加藤権力、またはイルミナティ３００人委員会は、残存石油埋蔵量の原則としてすべて を武力で奪取するつもりになっている。それが、米国ブッシュ・ネオコン政権の「全世界民主化、民主主義拡大のための永久革命戦争」なるものの本当の正体で ある。アフガニスタン（２００１年１０月）イラク（２００３年３月以降）占領は彼らにとって、その日のための序曲に過ぎない。
シリアを片付け、レバノンも占領し、そしていよいよ本番はイランとサウジアラビア攻略である。ロシアがここでイランを本気で守るということであれば、一方に米英イスラエル、他方にロシアとイラン、という第３次世界大戦の二つの陣営の最初の核が形成されるであろう。
２００４年５月の石油ピークに関する国際会議において、イラン国営石油会社副総裁は、「第３次世界大戦は既に始まった。そのことを、我々イラン人は痛切 に感じている。やがてそれは、全世界の人々の生活に影響を及ぼすであろう」という趣旨のことを述べたという。まさしくその通り、イランこそ、第１次大戦の セルビア、第２次大戦のポーランドの役回りを振られてしまっているのである。
しかし、今の米国には、通常兵器による大陸上部隊をイランに展開する余裕はない。米英イスラエルにとって唯一可能なイラン殲滅策は全面核戦争攻撃しかない。
コールマン博士の世界情勢観においてもっとも重要で、判断に難しい項目は、「第３次世界大戦のギリギリのところで、中国は、米国と組んでロシアと戦う」 という予測である。この場合の「中国」とは中国共産党の支配する「中華人民共和国」を意味する。もちろん、コールマン博士は何らかかの根拠を持ってそのよ うに言われるのであろう。しかし、国内の足元がますます動揺し、不安定になっていく今の中国共産党に、第３次世界大戦で米国と共にロシアと戦うなどという 大がかりな仕掛けをする力が残されているであろうか。私には疑問が多いが、この件は読者が自分で考えていただきたい。
次に日本の位置である。
コールマン博士は、日本については、『３００人委員会』の本文記事、『３百人委員会 凶事の予兆』の中の「ローマクラブ」についての論文、『真珠湾 日本を騙した悪魔』およびその他の一連の著作でかなりの分量の日本への記述を発表しており、欧米西洋の著述家としては異例の日本通といえるだろう。しかし、 にもかかわらず、日本語の著作文献を十分に参照する立場には折られないために、今の日本が想像を絶する悲惨な堕落と退廃、米国（シオニスト・ユダヤ、イル ミナティ、３００人委員会）の対日攻撃になされるがまま、およそ一切のまともな民族主義、愛国派がほとんど存在しないという状況にあることは認識していな い。これはコールマン博士に限らない。イルミナティの対日工作員、対日工作機関を例外とする、すべての西洋人に共通している。
米国は、シオニスト・ユダヤによって完全に占領されている。これは、目に見える表面上のことである。シオニスト・ユダヤはイルミナティ、３００人委員会 という目には全く見えない闇の世界権力に使役される道具のひとつである。にもかかわらず、日本人は、米国がシオニスト・ユダヤの支配化であるという、明々 白々、自明の事実さえ見ようとしない。ブッシュ現米政権は、ネオコン一味とキリスト教原理主義陣営と、ふたつの勢力を基盤とする。しかし、このふたつと も、中味はシオニスト・ユダヤの別働隊である。
イルミナティ、３００人委員会はこのように、ブッシュ米政権として 第３次世界大戦への時間表を刻々、推進せしめている。日本は、米国（シオニスト・ユダヤ、イルミナティ）のご主人さまの言われるがまま、自分の頭では何ひとつ考えることなく、この第３次世界大戦の地獄へと、一歩一歩引きずられていく。こ れが、現下の我々の日本人の姿である。
本書によると、ロシア軍部は米国に対する全面核戦争および生物兵器、化学兵器、気象調節兵器、電磁波兵器をも総動員する対米全面核戦争を準備しているの みならず、共産中国が米国陣営に参加して、旧満州方面からロシアに対して戦争を仕掛けてくると想定し、その対策を立てているという。共産中国に対ロシア開 戦の機会があるとすれば、それは米国が全面核戦争の最初の一撃でロシアに壊滅的打撃を加えたときであろう。しかし、コールマン博士の予測によれば、米国と ロシアの全面核戦争の結末は、ロシアに対する米国の一方的勝利とはならず、双方とも深刻な打撃をうけるけれども、ロシアは辛うじて生き残り、米国は全滅となるという。もちろん、イスラエルが真っ先にロシアの核攻撃によって全滅し、消滅させられることは言うまでもない。
日本に対するロシアの核攻撃の程度は、その時点で、日本がどこまで米国の第３次世界大戦の作戦に深入りしているか、その程度によって決定されるであろう ことは間違いない。日本がロシアの核攻撃を受けないで、何らかのかたちを次の世界大戦が米国潰滅というかたちで終結したとき、どうなるか。日本人は誰ひと り、そのような状況を夢想もしていない。ヨーロッパがどうなっているのか。それも大問題である。
コールマン博士は、来るべき第３次世界大戦では、ドイツとフランスはロシアと共に、アメリカと戦うと見る。その場合、アメリカとイスラエル両国の核ミサイルは、パリ、ベルリンその他の標的に向かって発射されるのか。それも絶対にあり得ないことでもない。最悪の場合でも、世界中でもっとも強固な対核防衛施 設に守られ、１年間の非常食備蓄量を有するスイスは、国家民族として生き残ることができるであろう。
米国（イルミナティ）は日本政府に対して、憲法９条を違反して米国の命令一下、全世界で戦争できるようなシステムを即刻作れと厳命している。米国（イル ミナティ）の傀儡としての日本政府は、米国主導の第３次世界大戦に公式に参戦すべく、憲法変更に反対する一切の言論と政治活動を禁止した。つまり、そのよ うにして日本人は、無自覚のうちに、プロ野球、サッカー、プロレス、セックスその他無数の馬鹿げたイルミナティの「スリーエス政策」で蒙昧化され、うつつ を抜かしているうちに、第３次世界大戦のど真ん中に、実際に非常に速い速度で動かされているのである。
日本人のアメリカ観は、１９５３年４月、講話条約が発効して形式的に独立を回復したそのあとしばらくの間に形成されたまま、５０年間、頑強に維持されて いる。そのことを現実に示す姿が、日本人の東京ディズニーランドへの熱狂ぶりであるという（「AERA」２００５年３月３１日号、７１頁以下）
１９４０年代後半、米国は世界の経済の過半を占め、金準備も世界の３分の２、原子爆弾を独占し、名実とともに他に並ぶものなき超大国であった。このとき の印象が、強烈に日本人の顕在意識と潜在意識に刻みつけられたので、今に至るで、それを否定することもできず、一言半句の批判すら口にすることも恐ろし い。今の日本人は心の底から、１９５０年代、絶頂期のアメリカに同化しきっている。
しかし、現実の米国の経済はボロボロである。天文学的な米政府企業と個人の赤字の累積については、さすがに日本のマスコミもごく稀に、そして水で薄めて 報道することもある。しかしGM（ゼネラルモーターズ）の業績が急速に悪化しており、「破産」も考えられる（「東京新聞」平成１１年３月２５日）とは、こ れは大事件であろう。
「ドルの死」（ジェソン・ホメル、２００５年３月１８日）という記事は、GMの負債が３０００億ドルという。単に、GMがニッチもサッチもいかなくなっ ているだけではない。ＧＭの破産は（世界基軸通貨としての）ドルの死と、米国株式市場の大崩壊の引き金となり得るとしている。日本の自動車メーカーは、こ の情勢に戦々兢々（東京新聞）と説明される。
けれども、何が起ころうと日本人の米国崇拝は変わらない。
ついて行きますどこまでも。日本人は、国家民族まるごと米国と心中する決意である。
つまり、第 ３次全面核戦争に巻き込まれ、１億２０００万玉砕してもそれで本望、というのであろう。これはもう、一種の米国狂カルトである。なにしろ、占領中、昭和天皇が、「日本人はアングロサクソンと命運を共にする」という国策を決定してしまったのだから。
「天皇＝米英アングロサクソン」米英アングロサクソンは天皇と一体である。天皇はまさに日本である。従って、米英アングロサクソンを批判することは、天皇を批判する非日本人、反日本人である、となってしまう。これはまさしく問答無用のドグマを受け入れることを強要するカルト以外の何ものでもない。このカルトから脱却する道は、これは日本人が自分で切り開く以外にないであろう。
読者が本書を熟読して消化して、今、何をすべきか、とくと考察されることを期待する。
平成１７年３月２６日記 太田 龍
＋＋
当面は、戦争に向けた憲法改悪のための解散総選挙にどう対応するのか？ってことですよね。
戦争が守るのは高利貸し業者／ジューリ・リナ ＋ こ、怖～っ
http://satehate.exblog.jp/20612700/
ジューリ・リナが、イングランド銀行の起源をたどった結果、浮かび上がったのは： 「すべての大戦争は、ひと家族の銀行家 ― ロスチャイルド家 ―から発する経済的複合企業体（Economic Conglomerate）によって開始され融資されてきた。」
松原照子さんの25年前の予言が怖い
http://golden-tamatama.com/blog-entry-1184.html
「恐怖の男・安倍氏は、男に生まれながら男人形として、日本の名で世界を歩くでしょう。『はい、わかりました』、この言葉をためらわず言える政治家は生き、少しでも躊躇した政治家に、いい役が回ることはありません」
「その人こそ、わが国が『戦争』の言葉を身近に感じる流れを作る人物であり、操り人形です。政治家たちのランクを、国民1人ひとりが見極め、日本の国のために命を捧げられるほどの人間選びをしなければ、草も口にできなくなります」
偽装右翼ネオコン アメリカン・エンタープライズ研究所
http://satehate.exblog.jp/18957089/
666にこだわる秘密保護
http://satehate.exblog.jp/21043975/
日本と中国をどのようにして戦争に突入させるか オルタ 2006年09月19日
http://alternativereport1.seesaa.net/article/49250851.html リンク切れ
2005年10月25日、26日、ブッシュの支持基盤であるネオコン派の政治家、知識人が集まるワシントンの政策研究所、AEI・アメリカン・エンタープライズ・インスティテュートが主催して日本の国会議事堂裏のホテル、キャピトル東急で「政策研究集会」が開かれた。 テーマは「日本と中国をどのようにして戦争に突入させるか、そのプラン作り」である。
参加者はAEI所長[1986-2008]クリストファー・デムス[Christopher DeMuth, 1946- 現在はHudson Institute のフェロー]、
次期総理・安倍晋三、鶴岡公二（外務省総合外交政策局審議官）、山口昇（防衛庁防衛研究所副所長 陸将補）、民主党前党首・前原誠司、その他自民、民主の複数の議員。
テーマは「有事、戦争にどう対処するか」では無く、「中国と日本をどのようにして戦争に持って行くか」である。
以上は裏付けが取れた正確な情報である。
次期大統領選挙で世界は戦争に近づく Paul Craig Roberts 2014年11月16日
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2014/11/post-ba0b.html
訳者コメント
大本営広報部、二大政党制の（小選挙区制の？）仕組みを活用して、野党は連携せよ、と書いている。小選挙区制を止めよとは絶対に書かない。
・・・「次期大統領選挙で世界は戦争に近づく」は、そのまま
「今回の衆議院選挙で日本は滅亡に近づく」と読み替えられよう。
おまけ
河野元衆院議長「大きな間違いを私は犯した」 小選挙区導入を“懺悔” 2014.11.25 19:33
http://www.sankei.com/politics/news/141125/plt1411250027-n1.html
河野洋平元衆院議長は２５日、東京・永田町の憲政記念館で開かれた土井たか子元衆院議長のお別れの会で、「大きな間違いを私は犯しました。今日の日本の政治は、劣化が指摘され、信用ができるか、できないかという議論まである。そうした一つの原因が小選挙区制にあるのかもしれない」と述べ、衆院選に小選挙区制を導入した自らの判断は誤りだったとした。
衆院の中選挙区制廃止と現行の小選挙区比例代表並立制の導入は平成６年１月、当時、野党だった自民党の河野総裁と、細川護煕首相とのトップ会談で決まった。
河野氏は、この会談の最中、当時衆院議長だった土井氏から、細川氏とともに議長公邸に呼ばれたエピソードを披露。このとき土井氏が、直接的な表現は避けながらも、小選挙区制導入に慎重な考えを示していたことを明かした。
＋＋
この記事はたぶんからかっているのだろう
CIA吉田茂の孫である麻生太郎のアソウヒューマニーセンターが、今回の衆議院選挙も出口調査を担当するそうです ― 2014/11/24 21:40
http://velvetmorning.asablo.jp/blog/2014/11/24/7502466
竹中平蔵のパソナが、12.14衆院選の開票と出口調査を担当 ― 2014/11/25 21:38
http://velvetmorning.asablo.jp/blog/2014/11/25/7503214
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